Dec 15, 2008

中学校の卒業旅行は京都に

私は中学校の卒業旅行は京都に行った。京都は可能性があったことも、以前の神社仏閣が多く残されており、国の普及のものが多くあった。特に記憶に残るのが銀閣寺で、そのわびさびのある庭園は、今でも鮮明に覚えがある。その時、卒業旅行、歴史の授業を振り返ることができた。京都は、古き良き時代の香りがする。
子供が生まれる前は、いつでも、あちこちの国内旅行に行っていた。子供が3人いると幼稚園から小学校、中学校の教育費などにもお金がかかり、皆していくにはお金がかかる。国内旅行は軽いものから、お金のために、旅に出るには貴重なものの価値が急に変わった。行くなら子供が喜ぶ場所など、人を考えていた計画を考えている。前に国内旅行に気軽に行っていたが、所々ではなく、お金のために少し遠くへ行きたいすることが明らかに価値のある旅行だったかもしれない今ふと思った。
米国のフィスカーオートモーティブ社が開発したエンジン併用型レンジエクステンダー(航続距離延長)EVスポーツ、『カルマ』。同車の量産第1号車が納車された。

画像:フィスカーカルマ

カルマの最初のキーを受け取ったのは、レイ・レーン氏。フィスカーオートモーティブ社の会長であり、カーネギーメロン大学やヒューレット・パッカード社の理事も務める人物だ。

カルマは、2個の強力なモーター(最大出力403ps、最大トルク132.6kgm)を搭載。約80kmをゼロエミッション走行できる。二次電池は蓄電容量22kWhのリチウムイオンバッテリーで、家庭用コンセントから充電可能だ。

GMのシボレー『ボルト』と同様に、発電専用エンジンを搭載。バッテリー残量が少なくなると、GM製の直噴2.0リットル直列4気筒ターボエンジンが始動。ジェネレーターを回してモーターに電力を供給するとともに、バッテリーを充電する。これにより、最大航続距離は約480kmまで伸びる。

アルミスペースフレームにアルミ複合素材を組み合わせたボディは軽量に仕上げられ、0-96km/h加速5.9秒、最高速度201km/hのパフォーマンスを実現。米国でのベース価格は、8万8000ドル(約700万円)からだ。

カルマの第1号車のオーナーとなったレイ・レーン氏は、「カルマの開発に携わった全社員の夢を乗せて、誇りを持ってドライブしたい」とコメントしている。

《レスポンス 森脇稔》


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 [東京 1日 ロイター] 東京エレクトロン<8035.T>は1日、2012年3月期の通期業績予想を下方修正したと発表した。営業利益は従来の1000億円から500億円(前年比48.9%減)に見通しを引き下げた。 

 スマートフォンやタブレット端末などのデジタル機器の在庫調整により、顧客である半導体メーカーの設備投資抑制の動きが急速に強まっていることによる。 

 修正した営業利益予想の500億円は、トムソン・ロイター・エスティメーツによる主要アナリスト17人の予測平均値978億円を大きく下回った。12年3月期通期については売上高を前年比4.3%減の6400億円(従来予想7300億円)に、当期利益を同52.7%減の340億円(同660億円)にそれぞれ見通しを引き下げた。

 業績予想の大幅な下方修正に伴い、期末配当予想は当初の1株当たり85円から22円に減額した。中間配当45円の予想は据え置いた。

 会見した七沢豊執行役員は、下方修正の背景となった半導体メーカーの投資スタンスについて「大規模な投資を行う台湾、韓国、日本の顧客を含めて、設備投資については延期や見直しの動きが出始めている。下期にどう動くのか見えていない」と説明した。

 11年4─6月期の営業利益は前年同期比26.0%増の230億円。今回下方修正した通期予想に対する進ちょく率は46.1%。4─9月期の営業利益予想350億円は変更していない。現在の業況が今後どの程度の期間続くかの見通しについて七沢氏は、「第1・四半期の受注(前年同期比15.0%減の1442億円)が予想を下回り、いったんは第1・四半期が底とみていた時期もあったが、まだ戻ってこない。秋に戻るのか年末までかかるのか、これから見極めようとしている」と述べた。

 (ロイターニュース、浜田健太郎;編集 田中志保)

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 [東京 1日 ロイター] 伊藤忠商事<8001.T>は1日、4―6月の連結当期利益(米国会計基準)が前年同期比2.2倍の903億円となり、四半期ベースで過去最高益を更新したと発表した。

 鉄鉱石、石炭、原油価格などの上昇で金属・エネルギー分野が大幅増益となったほか、天然ゴムや化学品の価格上昇で生活資材・化学品分野も好調だったことなどが要因。2012年3月期予想に対する進ちょく率は約38%に達したが「商品市況の先行きが不透明」(関忠行専務兼CFO)として利益予想は据え置いた。

 関専務は会見で、4─6月期実績について、日伯鉄鉱石の支配獲得に伴う既保有持ち分の再評価益などの利益計上が162億円あったが、その分を除いても第1・四半期としては実質過去最高益になったと指摘。「4─6月期は極めて順調な滑り出し」と説明した。

 4─6月期当期利益はトムソン・ロイター・エスティメーツによる主要アナリスト4人の4─6月期の予測平均値603億円を49.6%上回った。また通期の当期利益予想2400億円は主要アナリスト15人の予測平均値2573億円を6.7%下回っている。

 通期予想について関専務は、日伯鉄鉱石関連の利益は期初予想に織り込んでおらず「このままでいけば通期にもプラスとなるが、先行きの商品価格もわからないので現時点では通期予想は据え置きとし、7─9月期、10─12月期の状況をみて考えたい」と語った。

 4─6月期業績は、石炭の生産数量減少による減収要因があったものの、鉄鉱石やエネルギー価格の上昇で金属・エネルギー事業が大幅増益となった。機械・情報分野、食料分野、生活資材・化学品分野でもそれぞれ100億円を超える当期利益を稼ぎ出し、収益拡大に寄与した。 

(ロイターニュース 大林優香)

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